何が話されていたの？「 第2回PT・OT学校養成施設カリキュラム等改善検討会 」（2017年）
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2017年（平成29年）9月6日に開催された
「 第2回理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラム等改善検討会
」
出典：
厚生労働省のウェブサイト
理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラム等改善検討会
（http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/other-isei.html?tid=452033）
2017年10月5日利用
ですが、2017年10月5日には、第2回の検討会の議事録が公開されているようでしたが、理学療法士（PT）・作業療法士（OT）の臨床家の方は、チェックされましたか？
第2回で使用された資料は、
：ひっそりと？ 進行中。「 第2回PT・OT学校養成施設カリキュラム等改善検討会 」ダイジェスト（2017年）
のニュース記事で、まとめていますので、まだ知らない方は、ご活用ください。
今回の議事録を一読してみた感想としては、何かを変える際には色々な障壁があるのだなあ・・・
と感じました。
理学療法士・作業療法士は、国家試験で共通問題があることなどもあり、単位数の変更を議論する際にも、理学療法と作業療法の調整が大変そうですね。
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「 2017年9月6日 理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラム等改善検討会（第2回）議事録
」
出典：
厚生労働省のウェブサイト
2017年9月6日 理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラム等改善検討会（第2回）議事録
（http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000179340.html）
2017年9月7日利用
まだチェックされていない方は、早速、上記の出典先のリンクページで、詳細を確認してみてください。
理学療法士（PT）・作業療法士（OT）の方の情報収集の利便性を考え、運営者が気になった発言などを、一部引用しておきます。
出席者と議題関連
ー 以下一部引用 ー
○出席者
池田 由美 （首都大学東京健康福祉学部 准教授）
澤潟 昌樹 （在宅総合ケアセンター元浅草 副センター長）
釜萢 敏 （公益社団法人日本医師会 常任理事）
高木 邦格 （一般社団法人全国リハビリテーション学校協会 理事長）
高畑 進一 （大阪府立大学地域保健学総合リハビリテーション学類 教授）
中村 春基 （一般社団法人日本作業療法士協会 会長）
半田 一登 （公益社団法人日本理学療法士協会 会長）
福島 統 （東京慈恵会医科大学 教育センター長）
水間 正澄 （医療法人社団輝生会 常務理事）
山田 千鶴子 （社会医学技術学院 学院長）
横田 一彦 （東京大学医学部附属病院リハビリテーション部 技師長）
網本 和※参考人 （首都大学東京健康福祉学部 教授）
陣内 大輔※参考人（国際医療福祉大学保健医療学部 准教授）
○議題
・第１回検討会の主な意見について
・カリキュラム等の改善について
・その他
PT・OTの単位数関連
ー 以下一部引用 ー
○高木構成員
当然、私はこの基礎分野ですね。理学療法士協会さんが倫理学だとか、新たに学習する科目で社会学とか、いろいろ書いています。気持ちはよくわかりますし、こういうことが非常に必要だと。ただ、例えばいわゆる人文科学だとか、そういうところについては、各学校の工夫だとか、この意味というのは恐らく理学療法士、作業療法士も豊かな人間性だとか、教養だとか、そういうコンプライアンスだとか、そういうものが必要だというお気持ちは私としても同意いたします。ただ、基本的にこの基礎分野、専門基礎分野については統一していただく。それと、私は理学療法も作業療法も管理学は、ちょっと次のところになりますが、管理学を入れるというのは一つの大きな考えで、やはりここできちんとしたマネジメントだとか、当然、例えばそういう社会保険の仕組みだとか、保険点数の話だとか、そういう不正請求などをしたら大変な罰則を受けるんですよというような理学療法倫理とか、この２単位というのは作業療法も管理学という表現を初めて入れられるということでございますので、私はこういうことが入ってきてもいいのではないかと思っております。
ですから、半田先生にはいろいろお立場はあると思いますが、原点に戻って101単位で一体的に整理をしていただくということで。ただ、結局、私は思うんですけれども、恐らくこの基礎分野のところを理学療法士協会も16単位にふやしておられますが、そういういろいろな倫理学だとか、コミュニケーション論とか、これはただトータルの中でいろいろな工夫もできると思いますし、そういうことをできるだけ教えたほうが好ましいということについては私どもも同意いたしますので、何とか両協会で調整していただいて、ちょっと単位数が違うとか、専門基礎が変わってくるというのは非常に好ましくないのではないかと私は思っております。
それと、やはり将来的に人口がどんどん減っていく中で、例えば介護福祉士と保育士なども将来一緒の教育ができないかというようなことを検討しようというようなことが新聞に出ておりましたけれども、リハビリテーションの職種の教育の中で余りにも全体がかけ離れていくと、例えば将来的に人口が減っていく中で一緒に協力してやっていくというようなことも考えられないわけではないと思いますので、私はぜひここは単位数は一緒にしておいていただきたいと思います。
○福島座長
では、半田先生。○半田構成員
まず、総単位数について、いずれにしてもOT協会と我々の主張をどこかで一つにしないといけないと思います。
ただ、基礎のところの科目をどうするか。全部一緒にするというのは、臨床的にも理学療法と作業療法は違いが見えないとよく言われます。君たちは何が違うんだと、臨床的にも頻繁に言われます。今日も午前中、介護給付費分科会がありましたけれども、前回の３年前のときにも厳しく言われたところです。臨床の違いの前に、やはり基礎の違いというのはあり得ると思います。全部一緒にと言っても、どうなのだろうかと。最近強く言われるのは、例えば筋力増強するときに栄養の問題を考えているのかというようなことをしきりに言われるわけです。どちらかと言うと、筋力増強という言葉になると、作業療法士さんよりも理学療法士側が強く関わりがある。そういうところで、違いが基礎などにも少しはあるというふうに思うのです。それを完全に一つにする必要があるのかなという疑問を感じます。
ただ、単位数については、いつまでも105だ、101だという論議をするつもりは毛頭ございません。それでも、国家試験のことを考えたら一緒のほうがやりやすいというのはよくわかるのですけれども、そこに若干の違い、大方７割、８割は一緒であっても少しの違いはあり得るのではないかと。私は個人的にも臨床経験がありますけれども、生活習慣病の人が一生懸命やっていくと、めまいがし出したとか、いろいろなことが起こってきて、降圧剤が効き過ぎてとか、全くそういうことは習っていなくて、それが病院であったら薬剤師さんがおられるのですけれども、今度は地域になったときにはなかなかそういうことの判断ができないこともあるので、そういう基礎的なことを少しだけでも学ぶ機会があればありがたいかなと思っています。
そういう意味で、基礎の分野を完全に一つにすることというのはいかがかなという疑問はまだ残っております。
日本の人口が減少していく中で、介護福祉士と保育士など他の専門職種との兼ね合いもどうなっていくのでしょうか？
また、理学療法士と作業療法士の違いについて、日々頭を悩ませている臨床家の方もいるのではないかと思います。
ー 以下一部引用 ー
○釜萢構成員
今、福島座長の言われた御意見に私も賛成であります。教育の段階で、基礎と、それから専門基礎の部分についてはやはり共通のほうがよろしいと思います。それは事務局からお話があった、両方の資格を取るような場合のことも含めて、これまでの枠組みを余り大きく変えることなく整理をするほうが混乱がないように思います。半田構成員からお話があった、理学療法と作業療法の違いについてもっと幅広い認識を求めたいというお気持ちも承りましたけれども、医療の現場におりますとそこはよくわかっていて、そんなに両者が同じというふうに認識している人は余りいないんじゃないかと私は思います。それぞれ専門の部分が必要ですし、今後それを深めていく必要があるので、福島座長が言われたように、専門の領域においてそれぞれの特徴がしっかりと生かされて、さらに深められていけばいい。
その前の部分については単位を共通にしてやっていただいて、そして少し両者の違いがある部分もあるかもしれないけれども、それはここの部分が違うということをお互いに理解されるということで共通に学習されるという整理が私はいいと思います。
ー 以下一部引用 ー
○福島座長
臨床実習の件は才藤先生がいないと、主役がいないと後で怒られてしまうのであれなんですけれども、ひとまず基礎分野と専門基礎分野のところは両協会で単位数を合わせていただいて、そして専門分野に関しては今のところフリーハンドで、やはり職種の独自性というものを例えば臨床実習であらわすのか、演習であらわすのかということは次の機会にしたいと思います。ただ、１つだけ申し上げたいのは、その臨床実習というのはいろいろなタイプのものがあると思うんです。それこそ見学型も、低学年で見学型はとてもいい臨床実習だと思うんですね。その場合は、教科書を持って患者さんのところに行きましょうというような実習になると思いますし、むしろそういう経験をたくさん積んだ後には、それこそ先輩のでっち奉公みたいな形でクラークシップだというものになっていくと思うんですね。
臨床実習というのは今の医学教育でも段階的に、要は診療参加型になるので、最初から診療参加型をやったら患者不安全なので、そういう意味で今ある臨床実習形態だけでないのかもしれません。
例えば訪問リハなどは、言ってしまえば本当に１週間、訪問看護ステーションにずっといるのかということも考えなければいけないと思いますし、先ほどの重症心身の話もどういうやり方でやるか。あそこには学校の先生しかいなかったり、看護師さんしかいなかったりするので、そういう意味ではそういう臨床実習の様式の多様性みたいなこともぜひ専門基礎のところでは御議論いただきたいと思います。
ひとまず、そこでよろしいですか。
専任教員関連
ー 以下一部引用 ー
○医事課
それでは、資料４について御説明させていただきます。・・（省略）・・
続いて、16ページでございます。現在、専任教員の１人１週間当たりの時間数というものを以下のとおり見直してはどうかということで、下の四角にありますように、現在、「専任教員の１人１週あたりの担当授業時間数は過重にならないよう10時間を標準とすること。」という規定がございます。
下の参考のところにございますように「他職種の状況」ですが、10時間としているのは理学療法士、作業療法士さんになります。それ以外は大体15時間というのが多いということですので、これを参考に15時間としてはどうかというものでございます。
ただ、先ほど臨床実習に専任教員さんがついていくということになった場合、ちょっと過重になってしまうかなということが考えられますので、ここは御議論いただきたいと思っております。
臨床実習関連
ー 以下一部引用 ー
○福島座長
それでは、１つずつ確認と、それから了承をいただきたいと思います。まず、９ページの「臨床実習の在り方について」で、臨床実習指導者講習会のことについてです。そのガイドラインの改正をしたいということで、要するに５年以上業務に従事した人で、なおかつ臨床実習指導者講習会という新しいものを受講するか、もしくは今やっているOT、PT、STの教員講習会を受けているか、もしくは一般社団法人日本作業療法士協会が実施する臨床実習指導者中級・上級研修を受けていること、この３つのうちどれかを終わっている人ということで、臨床実習指導者とすることにしたいとのことですが、これはいかがでしょうか。
では、お願いします。
○高木構成員
確認ですけれども、現行は、そのうち少なくとも１人はということですが、この改正のイメージについては、臨床実習指導者は基本的に全員が受けるべきだという解釈でいいんですか。○医事課
全員が５年以上の経験プラス講習会を受けるということです。○高木構成員
それから、私もリハビリテーション学校協会の代表者ですけれども、いつ首になるかわかりませんが、私は質を上げるということで、こういう改正についてやるべきだということをずっと言ってきたわけです。ただ、恐らく自分で病院とか関連の密接な病院を持っているところを除けば、全く関係のない別法人の病院に実習指導のあれを受けてくださいというお願いを学校としてしなければいけないということで、場合によってはそれで臨床実習指導のところにまで出して、病院としては実習指導を辞退すると、こういう話になりかねない部分が当然あるわけでございますね。
ですから、そこは緩和措置だとか、それから教員のほうは５年ということで、臨床実習指導のところで全員を義務づけるのであれば３年とか５年というのも若干微妙かなということです。
それと、これは恐らく十何時間とか、その程度から始めるということですけれども、これについては例えばどこかの大学がそういう講座をつくってやってもいいし、私の立場でいうと各学校を集めてこういうことになりましたと言って、これで費用が多額にかかって病院が実習を辞退したらどうしてくれるんですかということがあるので、私は学校協会とPT協会、OT協会、我々が協力して講習会などもやって、その講習会はしばらく無料でやるとか、いろいろなことを考えて、対策等もそういうようなことも含めてやっていかなければいけないわけです。
ここはできるだけ、私は実習の指導の質を上げるためには、看護婦さんのほうはたしか物すごい時間数です。私どもの病院でも１カ月か２カ月で、やはり看護教育の質の高さというのはそこで、ただ、結局、看護教育の場合は１病棟全体を管理しているという感じですから、１対２でお預けスタイルというようなことから考えると看護ほどのあれは必要はないと思いますけれども、逆に言うと十何時間は少ないなと思ったり、やってはいけないこと、パワハラだとか、アカハラだとか、そういうことの定義だとか、臨床実習指導でやはりこういう教育をしなさいということを教えていくということについて、最悪、しばらくは通信制でも認めるかとか、そういういろいろなことで、これはある意味ではリハビリテーションの学校教育の革命と言ったらおかしいですけれども、そういうものをきちんと義務づけた人でなければ実習指導がされないということは私はいいことだと思いますが、その辺の実態的な実施に関する緩和措置だとか、そういう研修会をいろいろなところでやっていただくとか、各教育系の大学だとか、リハビリテーション系の大学だとか、各学校などでもそういうことを含めてやっていただければと思います。
○福島座長
何か緩和措置みたいなことを考えておられるんですか。○医事課
今のところ考えてはいませんが、当然、相当数の実習指導者さんに講習をやってもらわなければいけないと思っていますので、それは経過措置ですとか、そういうものは必要かとは考えております。○福島座長
要は、決めました、さあ来年からやりますというものではなくて、準備期間を置くということですね。○医事課
そうですね。それは必要かと考えております。○福島座長
それこそ高木先生がおっしゃったように、例えば大学が16時間の講座を開いたとき、そのプログラムを厚生労働省に出して、厚生労働省がそのプログラムを認可すればこの臨床実習指導者講習会になる可能性は高い。○医事課
そうですね。そのための基準を定めまして、その基準に合った研修をやりますと言ってきたものについては、そこを厚労省が指定するという形にしたいと思っております。
理学療法士・作業療法士の臨床家の皆さんにとって、実習指導者講習は、今後の動向が気になりますね・・・
専任教員の規定関連
ー 以下一部引用 ー
○山田構成員
専任教員の要件のところの（３）ですが、「教員は、一つの養成施設の一つの課程に限り専任教員となるものとする。」で、そこはいいんですけれども、「専任教員は、専ら養成施設における養成に従事するものとする。」というのがあります。ここが、私どもは専門学校で専門学校の質の向上のためにということで、職業実践専門課程というのをとりました。それは、現場とかなり連携をして、現場をちゃんとわかっている教員をつくりなさいというような指導を受けていますので、ずっと学校にいるということだと多分それはできないかと思っております。
別に、完全にどこかに出かけて行って働いているという意味ではないんですけれども、この文章を見ると、ずっと養成施設にいて養成しなさいみたいに言われると、その部分と矛盾しないかなという思いがちょっとあったので、その点だけは確認させていただけたらと思いました。
○医事課
この点につきましては、おっしゃっているように教員の方も臨床の経験というのは重要だと思いますので、教員をやっている傍ら、少し臨床にいくというのはいいと思うんですが、逆に臨床をメインでやっている方が専任教員になるというのは、やめてくださいねという意味の規定でございます。
臨床と教育・・・・両立は悩ましいですよね。
ー 以下一部引用 ー
○福島座長
それで、今の御議論は、時間数も大事だけれども専任教員の数で、要は学校に専任教員が何人以上いなければいけないという、その何人以上というのも議論すべきとの御意見でございますが、いかがでしょうか。学校経営者、いかがでしょうか。
○高木構成員
なかなか心苦しい。私は大学であれですけれども、私どもの学校協会は260～270校入っておられて、専門学校の方々も多数おられます。それで、先日の最初に資料が出てきましたけれども、専門学校の理学療法とか作業療法はほとんど定員が割れていて、学生が８割とか、場合によっては７割という状況であって、その中で私がドンキホーテじゃないですけれども、質を上げるために教員の研修も義務づけましょう、実習指導者の研修も義務づけましょう、学校の経費も相当ふえますけれども、やはり質を上げなければ我々学校は生き残っていけないので、ぜひやりましょうということで説得してここまできているわけです。
それで、そのときに教員の数の問題はどうかということでPT協会、OT協会、我々も何度も議論申し上げましたけれども、今回はとにかく今、例えば定員が割れている専門学校の皆さんのところなどで、こういういろいろな諸施策をお願いするという中で一歩一歩前進していって教員の数の議論については、この教員の数はほぼ看護学校と看護と一緒の状況です。
それと、私も看護教育などで、大学のほうは何十人と教員がいて、専門学校は６～７名とか、７～８名とかですけれども、では教育の質ということを考えたときに、大学だから100％いいのかと、こういうことでもなくて、むしろそれに付随する先ほどの、例えば関連の医療機関の実習の協力体制とか、先ほどの実習指導者の質の問題だとか、そういういろいろな問題も当然あるわけで、私としては今回、教員の数については、次の例えば４年教育に将来するときにどうするかとか、いろいろなことでこれを議論し出すと結構大変ではないか。余り私もこういう話はしたくないんですけれども、私としてはそういう考えでおります。
理学療法士・作業療法士共に、養成校の定員割れの時代が到来しているようですね。
現在教育現場に関わられている教員の方も、これから教員を目指す方にとっても、自分たちの働き場所（活躍場所）は、考えさせられそうですね。
以上、簡単ではありますが、第2回の検討会の議事録の話題でした。
議事録や関連資料を見ていただくと、ひしひしと感じるのではないかと思いますが、理学療法士・作業療法士の資格取得者にとっても、これから、理学療法士・作業療法士を目指される方々にとっても
「 理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラム等改善検討会
」
の決定事項などは、臨床現場や、養成校などに影響を与えられそうな気がしますね・・・・
今後もこのサイトでは、
「 理学療法士・作業療法士学校養成施設カリキュラム等改善検討会
」
に関連する動向に注目していきたいと思います。
現在の予定としては、資料などが公表されるようであれば、関心のある方が情報収集しやすいように、このサイトでも情報をまとめていきたいと思います。
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